• Tony Liu

私はこう発想する。 その1 大前研一 著 オーディオBOOK

私はこう発想する。 その1 大前研一 著 オーディオBOOK

大前氏は常にビジネスに関するアイディアを作り上げてきた。

その骨組みは

1、先入観を疑う

2、ネットワークから考える

3、他には無いものを目指す

4、歴史から教訓を引き出す

5、敵の立場で読む

6、討論する。

高度経済成長期などは、「前例に習えば良かった時代」と称している。

しかし、今はそういうものは、ほとんど、機能せず、単純作業はコンピュータが

ミスを犯さず、簡単にほぼ無料で処理してしまう。

そのために、人間に求められるものは、「発想するちから」を求められる。

これがもっとも大切。

細分化して考えてみよう。

1、先入観をうたがう。

少子化は大学の危機といわれるが、本当にそうだろうか?

まず、大学は高校を卒業してはいるものという先入観を疑う。

まず、教育は日本の最大の問題であると定義している。

そして、

少子化=大学の危機という図式ではなく、

大学は何歳でも関係ないし、

遠隔でも、時間が限定されても、問題ないカリキュラムをもっと推奨していくべきという

方針を打ち立てている。

仮に経済学の講義を例にとっても、この現代のスピードが速い時代に古い経済学は

ほとんどが机上の空論になっていて、実際の現場では役に立たない。

MBAまでもが、時間とお金に対して、効果を発揮できていないという。

教授陣を考えても

ほとんどが、実際の企業の経験が無く、教科書に書いてあるものを読んでいるだけで

聞いている生徒のほうが現実性がなく、現代には役に立たないことを知っている。

では、どうすればいいか??

>大学はOBに門戸を開くべき。

人数の多い団塊の世代でもっと勉強したいと思っている人は多くいる。

そのために、OBに呼びかけて生徒として戻ってきてもらう。

>彼らは時間が無いので、インターネットを使って遠隔でもできるように

工夫する。

>教授陣は現場の経験がある人が行い、

毎日でる色々なケースや事件をさまざまな角度から解析し、

生徒から出る問題点の指摘等に的確に

答えられなければ、教授としてはいられない。

>大学側が上記のようなシステムを構築して、OBよ戻って来い。

再教育してやるぞ!!という心構えも大切。

そのくらい、生徒に魅力のある教育を用意しなければならない。

上記のような、あたらしいシステムの構築などを考えれば、大学が悲観になることは無い。

<<教育=国力について>>

教育では、先生がいる。

先に生まれた人が答えを教えるという考えがあるが、北欧ではそれを否定。

北欧では、教育=国力と日本よりも真剣に考えているために、国力が落ちてきたときに

教育改革に力を入れた。

デンマークの学校にある哲学

「すべての子供には、学ぶ権利があるが、学校に答えを教える権利はない」

という徹底した哲学がある。

では、いわゆる、TEACHではなく、どうするのか?子供たちにLEARNしてもらう環境を作る

ことがいわゆる先生の役割。

<<日本の人口減少による問題点 >>

いままでは、人口減少の問題に即効薬はないとされてきましたが、大前氏はあると断言。

薬は「移民を受け入れること」

2014年には60歳以上の高齢者が人口の25%を占める

超高齢化社会が生まれる日本では、資金的も問題だが、それよりもそれを支える労働力がなくなる。

そのために、優良な移民を100万人程度毎年受け入れていくべき。

アメリカなどはそのようにして国力を保っている。

<<国内マーケットはこのまま減少していくのか?>>

高度経済成長期にはアメリカを第2の国内マーケットとして真剣に考えて、アメリカを落としたら

日本に未来はないという悲壮感でアメリカに突入していった多くの日本人がいたために、

今、アメリカで日本製品は市民権を得ている。

その意気込みで、今は、中国に突入していくべきで、少しくらいバッシングを受けたり、文化が

違うからといっていては、世界経済の波に乗ることはできずに、飲み込まれる。

中国といっても、広大で経済格差が多きために、たとえば、日本から近いグレーター上海だけでも

は5000ドル経済を超えていますし、人口はそこだけで1億3千万人という数字です。

たくさんのビジネスチャンスがあるといってもいいでしょう。

では、何をすればいいのか?答えは簡単で日本ではやっていたものがはやる。

5000ドル経済から10000ドル経済ではやるビジネス。

ピアノやバイオリンなどのお稽古ごと。

または、予備校ビジネス。

<< 領土あらそいについて >>

ボーダレス経済から考えると、領土はあまり意味を持たない。

尖閣諸島などで争っているが、領土を奪い合うのはあまり意味が無く、むしろ、20世紀は

日本を含む領土が小さいほうが栄えている。

今も世界で最高のGDPを誇るのは神奈川県ほどの大きさしかないルクセンブルグである。

日本は領土にとらわれず、経済を中心に考えてきたからこそ、成長できたし、

人材以外、国に資源が無いの国ということも幸いしたかもしれない。

どんどん、領土にとらわれずに、自由な発想をしていくべきである。


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ニュージーランド 日本人 建築会社 ジャパンホームズ 代表 岡部 雅彦

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